残業を減らしたいと思ったら確認すること

仕事は終わっているのに、なんとなく帰りづらい。そんな空気を毎日感じていませんか。残業が減らないのは、仕事量のせいだとは限りません。

「残業を減らしたい」と感じている自分に気づいたら、次にできるのは、何が原因になっているのかを順番に確認することです。今の会社を辞めるかどうかは、その後で考えても遅くありません。

残業を減らせるかどうかは、確認できることがどれだけあるかで変わってきます。今の会社にまだ試せる選択肢が残っているか、気になっている求人の「残業なし」という表記をどう読めばいいか、面接でどこまで確認していいのか。順番に整理していきます。

この記事で分かること

残業を減らしたいと思ったときに何から確認すればいいかを、この記事では職種を問わない共通の視点で整理します。営業職・販売職などの職種ごとの事情については、この記事の範囲では扱いません。

まず、今の会社でできることが残っていないか確認します

残業を減らす方法を考えるとき、最初に思い浮かぶのが転職かもしれません。ただ、その前に、今の会社の中でまだ試していない選択肢がないかを確認しておくと、後で振り返ったときに納得しやすくなります。

たとえば、上司や人事に業務量の偏りを相談したことがあるか。異動によって担当業務や部署の残業事情が変わる可能性がないか。フレックスタイムのような、勤務時間の決め方そのものを見直す制度が社内にあるか。こうした選択肢を一通り確認した上でなお残業が減らないと感じるなら、その感覚には根拠があります。

社内交渉の具体的な進め方は職場によって差が大きいため、ここでは深く扱いません。まずは「試していない選択肢が残っているかどうか」だけを、自分の状況に当てはめて考えてみてください。

残業には「仕事量が終わらないタイプ」と「終わっているのに帰りにくいタイプ」があります

残業が減らないと感じるとき、原因は大きく2種類に分けられます。

ひとつは、仕事量そのものが多く、時間内に終わらないタイプです。担当業務が集中している、人手が足りない、繁忙期が続いているといった状況が当てはまります。

もうひとつは、仕事自体は定時までに終わっているのに、周囲の空気で帰りにくいタイプです。他の人がまだ残っている、先に帰ると何か言われそうな気がする、といった感覚が理由になっている場合です。

この2つは原因が違うため、対処の仕方も変わってきます。仕事量が原因なら業務量や進め方の見直しが必要になりますし、空気が原因の場合は、自分の効率をどれだけ上げても解決しないことがあります。まずは自分の残業が、どちらに近いのかを考えてみることが最初の一歩になります。

「固定残業代」「みなし残業」は、何時間分に設定されているかを数字で読みます

求人票や条件の説明で「固定残業代」「みなし残業」という言葉を見たことがある人は多いと思います。かみ砕くと、あらかじめ一定時間分の残業代を月給に含めて支払う仕組みのことです。

この言葉に対して、「みなし残業だから残業代は出ない」と思われがちですが、問題の焦点はそこではありません。実際に確認すべきなのは、固定残業代が何時間分に設定されているか、という数字です。設定されている時間を超えて働いた分については、超過分の残業代を別途請求できることになっています(ただし個別の事情により取り扱いが異なる場合があるため、気になる場合は確認しておくと安心です)。

たとえば、固定残業代が「20時間分」として設定されている場合、実際の残業時間がそれに近い月が続くなら、日常的な残業時間の目安として20時間前後を想定している会社だと考えられます。設定時間が短ければ、それだけ残業自体が少ない前提で組まれている可能性があります。もちろん実態は会社によって差があるため、これはあくまで目安として使う考え方です。

サービス残業(残業代がまったく支払われない状態)とみなし残業(あらかじめ残業代を含めて支払う制度)は、意味が異なります。この2つが混同されると、「残業代が出ないのは仕方ない」と誤って諦めてしまうことにつながります。求人票や条件通知に固定残業代の記載がある場合、それが何時間分にあたるのかを確認しておくと、入社後の実態とのズレに気づきやすくなります。

制度の細かい計算方法まではここでは扱いません。まずは「何時間分に設定されているか」という数字を確認する視点だけ、持っておいてください。

定時で帰りにくい空気は、上司や同僚の行動の積み重ねでできています

定時で帰りにくい空気がどうやって生まれるのかを整理すると、多くの場合、上司自身の働き方が関係しています。上司が日常的に遅くまで残っていると、部下は「自分だけ先に帰っていいのだろうか」と感じやすくなります。誰かがそう言葉にしたわけでなくても、日々の行動の積み重ねが、職場の暗黙のルールのようになっていきます。

同僚同士でも同じ構造が働きます。周りが慢性的に残業していると、一人だけ先に退勤する行動が目立ち、気まずさにつながることがあります。

この空気は、上司や同僚の働き方、評価のされ方、職場の慣習といった要素が積み重なって形になっているものです。自分ひとりの行動を変えるだけでは、この積み重ねそのものは変わりにくく、時間をかけても状況が動かないと感じる場面があります。

面接・オファー面談では、聞き方次第で確認できる範囲が変わります

求人票や面接での説明だけでは、実際の残業の実態までは分からないことがあります。面接やオファー面談の場で、具体的にどう聞けばいいのかを知っておくと、確認できる範囲が広がります。

たとえば、次のような聞き方があります。

「同じ業務を担当されている方は、月にどれくらい残業されていますか」

「繁忙期と通常期で、残業時間にどれくらい差がありますか」

「固定残業代は何時間分に設定されていますか。それを超えた場合はどう扱われますか」

一つひとつを直接聞きにくいと感じる場合は、面接の最後にある「何か質問はありますか」というタイミングでまとめて聞いても構いません。担当者によっては即答できない、あるいはやんわりとかわされることもありますが、その反応自体も一つの情報になります。具体的な数字で答えてくれるか、抽象的な言葉で終わらせるかは、それだけでも参考になります。

ここまでのチェックで、自分の工夫で変えられそうな部分と、会社の仕組みに近い部分の、大体の見当はついたと思います。ただ、その見立てが合っているかを一人で決め切るのは、実際は難しい場面もあります。

職種によって「残業の減らし方」は変わる部分もあります

ここまでの確認方法は、どの職種にもある程度当てはまる内容です。ただし何が残業の原因になりやすいかは、営業職なら商談や同行の時間、販売職ならシフトや繁忙期、事務職なら月末月初の締め作業というように、職種によって傾向が変わる部分もあります。職種ごとの詳しい事情は、この記事の範囲では扱いません。

「残業を減らす」ことと「収入を保つ」ことは、両立できる場合とできない場合があります

残業を減らしたいと思う一方で、「残業代が減れば手取りも減るのでは」という不安を感じる人もいます。この点は、固定残業代がどう設定されているかによって変わってきます。

固定残業代の中にあらかじめ多くの残業代が含まれている場合、実際の残業時間が減っても月給そのものは変わらないことがあります。残業代が実働時間に応じて別途支払われる仕組みの場合は、残業が減った分だけ収入が変わることもあります。どちらの仕組みかは、給与の内訳を確認しないと分かりません。

残業を減らすことと収入を保つことを両方かなえたい場合、給与の内訳や、基本給と手当の割合まで含めて考える必要が出てきます。この点は、残業だけでなく年収そのものの考え方ともつながる話なので、また別の機会に扱います。

まとめ

残業を減らせるかどうかは、今の会社に残っている余地、求人票の数字の読み方、面接での聞き方といった、いくつかの角度を順番に確認して初めて、自分の場合の答えに近づいていきます。

残業の原因を、ひとつずつ切り分けていきましょう

残業を減らしたいと思うことに、引け目を感じる必要はありません。

ここまで確認ポイントを整理してきましたが、実際に自分の状況が仕事量のタイプなのか、職場の空気のタイプなのか、固定残業代の設定は実態に見合っているのか。こうした仕分けを自分だけで判断しきるのは、難しい場面もあると思います。

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今の残業が今の会社の中で変えられそうか、それとも転職を考えたほうがいいのか。その仕分けを一緒に整理することもできます。転職を決めていない段階でも相談できます。

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最終更新: 2026-08-31