休みを増やしたいと思ったら確認すること

休みを増やしたい。そう思う自分に、どこかで「それくらいの理由で転職していいのか」とブレーキをかけていませんか。

シフトの都合で友人と予定が合わせられないときも、オフィスで求人票の年間休日欄をふと見比べたときも、きっかけは違っても行き着く先は同じです。今の休みの少なさに、そろそろ何か手を打ちたいという気持ちです。

その気持ちがどこから来ているのか、そして次に何を確認すればいいのかを、ここで一つずつ見ていきます。

この記事では、今の会社のままで休みを増やせる余地があるか、それとも転職を考えたほうがいいかを判断する材料を整理します。転職エージェントの使い方については、伸びしろ転職の他の記事でも扱っています。

この記事で分かること

• 休みが足りないと気づくきっかけは、求人票にもシフト表にもあります
• 休みを増やしたい理由は、甘えとは言い切れません
• 年間休日の平均・最低ラインの目安・ホワイト企業の目安の3つの数字
• 「休みを増やしたい」と思ったら確認しておきたい3つの質問
• 3つの質問への答えによって、次にできることが変わります
• 転職で休みを増やす場合、求人票の年間休日欄以外にも確認したい条件
• 休みが増える分、年収や仕事内容が変わることもあります

休みが足りないと気づくきっかけは、求人票にもシフト表にもあります

求人票の年間休日の欄を、意味も分からないまま読み飛ばしていた人が、転職を考え始めた途端にその数字だけが目に留まるようになった、という話をよく聞きます。並べて比べてみて初めて、自分の会社の数字が低い方だったと気づくパターンです。

シフト制で働いている場合は、少し違う形で気づくことが多いです。「今週の休みっていつ?」と聞かれて答えに詰まる。友人との予定が合わせづらく、気づけば一人で休みを過ごすことが増えている。そういう場面が重なるうちに、休みの合わなさとして意識に上ってくることがあります。

有給休暇についても、同じような気づきがあります。休みの絶対数が足りているように見えても、繁忙期や人手不足を理由に実質的に消化できていない、という状態です。

どのきっかけであっても、行き着く先は「このままでいいのか」という問いです。

休みを増やしたいという理由は、甘えとは言い切れません

「休みを増やしたいだけで転職を考えるのは、贅沢な悩みではないか」と感じている人は少なくありません。

実際に休日の少なさや取りにくさを理由に転職を検討する人は一定数います。求人票に年間休日の欄が必ずあることからも分かるとおり、休日は給与や仕事内容と並んで、会社を選ぶときの条件の一つとして扱われています。

理由の大きさを他人と比べる必要はありません。まずは、自分の今の休日が実際にどのくらいの水準にあるのかを、数字で照らし合わせるところから始めてみます。

今の年間休日を、平均や最低ラインと照らし合わせます

厚生労働省の令和6年就労条件総合調査によると、企業の年間休日の平均は112.1日でした。これより少ない場合は、平均を下回っていることになります。

年間休日105日程度は、1日8時間・週40時間という労働基準法の法定労働時間から逆算した目安として、複数の転職メディアで共通して紹介されている数字です。105日の場合、毎週必ず土日が休みになるとは限らず、祝日はほぼ出勤という会社も珍しくありません。同じ「休みがある」でも、数字によって中身がかなり違うということが分かります。

一方で、年間休日120日以上はホワイト企業の目安として紹介されることが多く、130日を超える会社は全体から見ると少数派とされています。自分の休日が120日に近い、あるいはそれ以上だと分かれば、他の条件(年収や仕事内容)とのバランスも合わせて見る必要が出てきます。

なお、有給休暇はこの年間休日の数字に含まれません。求人票の「年間休日120日」という表記には、有給消化分は入っていません。ここを混同すると、実際に使える休みの日数を多めに見積もってしまうことになります。

「休みを増やしたい」と思ったら、次の3つを確認しておきます

ここまでの内容を踏まえて、「休みを増やしたい」と思ったときに考えておきたいことが3つあります。

一つ目は、休みの絶対数が足りないのか、それとも取りにくさが問題なのかという点です。年間休日の数字自体は平均並みでも、繁忙期にまとめて休めない、シフトの融通が利かないといった理由で、実感として休みが足りないと感じているケースがあります。

二つ目は、今の会社の休日制度をすでに使い切れているかどうかです。有給休暇や特別休暇の取得日数を数えてみると、休日の絶対数を増やす前に、今ある制度の使い方を見直す余地が残っている場合があります。

三つ目は、休みを増やすために年収や仕事内容をどこまで妥協できるかという点です。後で触れますが、休みの多さと年収は業界によってトレードオフの関係になりやすい傾向があります。この妥協できる範囲を先に考えておくと、後の判断がしやすくなります。

3つの質問への答えによって、次にできることが変わります

「取りにくさ」が主な原因だと感じる場合は、転職しなくても状況が変わる可能性があります。有給の取得タイミングを調整する、部署異動を相談してみるなど、今の会社の中でまだ試していない選択肢が残っていることがあります。

「絶対数」が主な原因だと感じる場合は、今の会社の休日制度そのものを変えることは難しく、転職以外の手段では変わりにくいケースが多くなります。年間休日の数字は会社の就業規則で決まっている項目のため、個人の交渉で大きく動かせる範囲には限界があります。

業界や会社の構造によって休日数がある程度決まっている場合もあります。シフト制の職場や、取引先の稼働に合わせて休日を設定している業種などは、個人の努力だけでは休日数そのものを変えにくい構造になっていることがあります。

ここに挙げた工夫を試しても休みが増える見込みが薄いと感じる場合、それが今の会社の限界なのか、自分の伝え方の問題なのかは、外から見たほうが整理しやすいこともあります。

転職で休みを増やす場合、求人票の年間休日欄以外も確認します

転職で休みを増やすことを考える場合、確認しておきたい条件がいくつかあります。

「完全週休2日制」と「週休2日制」は似た言葉ですが、意味する年間休日の幅が異なります。この違いは、求人票の読み方をまとめた別の記事で詳しく説明しているため、ここでは深く扱いません。転職で休みを増やしたい場合は、この言葉の表記に加えて、年間休日の実数も確認しておきます。

先ほど触れた120日以上という数字は、転職先を探すときの一つの目安になります。求人票の年間休日欄には、祝日の扱いや繁忙期の休日出勤の有無までは書かれていないことが多いです。

求人票に書かれているのは、会社が公開すると決めた情報の範囲です。気になる場合は、選考の過程で運用の実態を確認してみることをおすすめします。

休みが増える分、年収や仕事内容が変わることもあります

休みを増やせたとしても、他の条件が同じままとは限りません。

業界によっては、休日が多い分だけ年収が下がりやすい傾向があります。人手を厚めに配置する必要がある業種や、稼働日数が売上に直結する業種では、休日を増やすコストが給与水準に反映されやすいためです。

どちらを優先するかは、人によって違います。休みの多さを最優先にするのか、多少休みが少なくても年収や仕事内容を優先するのか。3つ目の質問で考えた妥協できる範囲を、ここでもう一度思い出してみます。

まとめ

• 休みを増やす方法は、大きく分けると今の会社の制度を使い切る、社内で交渉する、転職するの3つです
• 年間休日の平均は112.1日、105日は法定労働時間から逆算した目安、120日以上はホワイト企業の目安とされることが多い水準です
• 休みが足りない原因が「絶対数」か「取りにくさ」かによって、次にできることは変わります
• 転職で休みを増やす場合、求人票の年間休日欄だけでなく、祝日の扱いや運用の実態まで確認する余地が残ります
• 休みの多さと年収は、業界によってトレードオフの関係になりやすい傾向があります

今の休みが平均よりどのくらい離れているかは、ここまでの数字で照らし合わせられたはずです。そこから、今の会社に残るのか転職するのかは、急いで結論を出す必要はありません。

休みを増やす3つの道のうち、今の自分がどこにいるかを一緒に確認します

ここまで、今の会社でできる工夫と、転職でしか変えられない部分を整理してきました。ただ、自分の状況がどちらに近いのかは、外からの視点があったほうが判断しやすいこともあります。今の会社のままで変えられる余地が残っているか、気になる求人票に書かれている休日が実際の運用とどれくらい合っているかまで含めて、担当のキャリアアドバイザーと一緒に整理することもできます。

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最終更新: 2026-08-31